医療対応が必要な人の老人ホーム選び｜胃ろう・喀痰吸引・夜間の体制を確認するポイント

「医療対応の施設を探したい」というご相談はとても多いのですが、ひとことで「医療」と言っても、その中身は人によって大きく違います。たとえば、毎日のインスリン注射、定期的な喀痰（かくたん）吸引（のどや気管にたまった痰を吸い出すケア）、胃ろう（おなかに作った口から栄養を入れる方法）による栄養管理、在宅酸素、夜間の急変への備えなど、必要なケアは一人ひとり異なります。

そして同じ「医療が必要」でも、どの処置を・どのくらいの頻度で・いつ（夜間を含むか）必要かで、向いている施設は変わってきます。日中に看護師がいれば足りるケースもあれば、夜間の見守り体制まで問われるケースもあります。

ですから施設探しの最初の一歩は、施設の種類を調べることよりも先に、ご本人にいま必要な医療的ケアを書き出すことです。主治医やケアマネジャー、退院前なら病院の相談員（医療ソーシャルワーカー）に、「どんなケアが、どの頻度で必要になりそうか」を確認し、メモにまとめておきましょう。このメモが、後でどの施設に問い合わせても通用する『共通言語』になります。

老人ホーム・介護施設は種類によって、医療や看護の体制の『前提』が異なります。施設の種類ごとの入居条件の違いとあわせて、まず大枠を押さえておきましょう。

• 介護付き有料老人ホーム（特定施設）：都道府県等から「特定施設入居者生活介護」の指定を受けた施設で、看護職員・介護職員を要介護者おおむね3人に1人以上配置し、看護職員も施設の職員として在籍するのが基本です。
• 住宅型有料老人ホーム・サービス付き高齢者向け住宅：施設職員が介護を提供せず、必要になったら訪問介護など外部サービスと契約して利用する形が基本です。医療・看護体制は施設ごとに大きく異なります。
• 特別養護老人ホーム（特養）：医師は健康管理・療養上の指導のための「必要な数」とされ、非常勤での定期訪問という施設も少なくありません。介護職員・看護職員は入所者おおむね3人に1人以上を配置します。
• 介護医療院：長期にわたり療養が必要な方を対象に、医学的管理のもとで介護を行う施設で、医療ニーズの高い方向けのⅠ型と容体が比較的安定した方向けのⅡ型があります。

ただし、この『前提』はあくまで人員に関する基準の話です。実際にどんな医療処置に対応できるかは、同じ種類でも施設ごとに違います。人員基準や類型の詳細・最新の取り扱いは制度改定で変わることもあるため、種類で絞ったうえで、必ず個別に確認することが欠かせません。

喀痰吸引や経管栄養（胃ろう・経鼻経管栄養など）は、もともと医師や看護師が行う医行為です。ただし制度上、平成24年（2012年）4月から、一定の研修を修了して都道府県から「認定特定行為業務従事者」の認定を受けた介護職員等が、所属する事業所が「登録特定行為事業者」として登録され、医療関係者との連携や安全確保の措置がとられている、といった条件のもとで実施できるようになりました。

介護職員等が研修を経て実施できる「喀痰吸引等」の特定行為は、次の5つです。

1. 口腔内の喀痰吸引
2. 鼻腔内の喀痰吸引
3. 気管カニューレ内部の喀痰吸引
4. 胃ろう又は腸ろうによる経管栄養
5. 経鼻経管栄養

つまり「看護師が対応できること」「研修を修了した介護職員が条件付きで対応できること」「医師でなければできないこと」は、それぞれ範囲が違います。医療依存度が高い場合の入居条件で詳しく整理していますので、あわせてご確認ください。施設に問い合わせるときは、「胃ろうに対応できますか」だけでなく、誰が（看護師か研修修了者か）・どの時間帯に対応するのかまで聞くと、実態がつかめます。なお、ご本人に必要な処置がその施設で対応可能かどうかは、最終的に施設と主治医への確認が必要です。

人員基準を満たしていても、ご本人に必要なケアにその施設が対応できるとは限りません。問い合わせや見学のときは、書き出した「必要なケアのメモ」を手元に、次の点を一つずつ確認しましょう。

• 看護師の配置時間帯：日中のみか、夜間や休日もいるか、夜間は外部の医療機関やオンコール（待機している職員を電話で呼び出す体制）でどう対応するか
• 対応できる医療処置の具体名：喀痰吸引、胃ろう、インスリン、在宅酸素、人工透析の通院対応など、ご本人に必要な処置を名指しで確認する
• 協力医療機関・主治医：定期往診や急変時の搬送先がどこか、これまでのかかりつけ医を続けられるか
• 状態が変わったときの継続可否：医療的ケアが増えたり、看取りの段階になったときに住み続けられるか、退去をお願いされるのはどんな場合か

特に最後の「退去要件」は、入居後の安心に直結します。退去に関する条件は施設ごとに異なるため、本ガイドでは「対応できる／できない」を断定できません。契約前に重要事項説明書と契約書で必ず確認し、判断に迷う点は施設に書面で説明を求めることをおすすめします。

問い合わせの前に、公的な情報で候補を絞り込んでおくと効率的です。介護サービス情報公表システムは、介護保険法に基づき平成18年4月から始まった仕組みで、全国の介護サービス事業所の情報をインターネットで公表しています（公表対象はおおむね21万か所規模とされます）。提供サービスの内容や利用料、従業者の情報、運営に関する情報（外部機関との連携や安全衛生管理体制など）を、24時間いつでも確認できます。気になる施設を見つけたら、まずここで客観的な情報を押さえておきましょう。

そのうえで、最終的な確認は重要事項説明書で行います。看護職員の配置、協力医療機関、医療連携の体制、退去に関する事項などは、ここに記載されます。表示されている『月額◯◯円』に医療・看護にかかる費用が含まれるのか、別料金になる項目は何かも、料金表とあわせて項目ごとに確認してください。

費用や対応可否、退去の条件は施設ごと・時期ごとに変わり、制度も改定されることがあります。本ガイドの内容は一般的な枠組みの説明であり、最新の情報は各施設の重要事項説明書・料金表、お住まいの自治体、そして主治医への確認が必要です。判断に迷うときは、ケアマネジャーや病院の相談員に同席してもらうと安心です。