リハビリできる老人ホームの選び方｜種別・専門職・確認ポイント

「リハビリができる老人ホームを探したい」というご相談で、最初に知っていただきたいのは、施設の種別によってリハビリの体制が大きく異なるということです。同じ「リハビリ対応」と書かれていても、専門職が何人いて、どのくらいの頻度で関わるかは施設ごとに差があります。

なかでも介護老人保健施設（老健）は、制度上リハビリの位置づけが明確です。老健の運営基準を定めた省令では、施設は「入所者の心身の諸機能の維持回復を図り、日常生活の自立を助けるため、理学療法、作業療法その他必要なリハビリテーションを計画的に行わなければならない」と定められています（介護老人保健施設の人員、施設及び設備並びに運営に関する基準 第17条）。リハビリを計画的に行うことが、制度上の役割になっているのです。

一方で、特別養護老人ホーム（特養）や介護付き有料老人ホームは、生活の場としての性格が強く、リハビリ専門職の関わり方は施設差が大きくなります。

だからこそ施設探しでは、「リハビリ対応」という言葉だけで判断せず、まず種別を確認し、そのうえで『誰が・どのくらい関わるか』を施設に直接たずねることが出発点になります。老人ホームの種類と選び方の基本を押さえたうえで、次の章で種別ごとの違いを見ていきましょう。

介護老人保健施設（老健）は、省令で「その者の居宅における生活への復帰を目指すもの」と定義された施設です（同基準 第1条の2第1項）。つまり制度上、在宅復帰を目的とした施設です（老健の役割や探し方はこちらで詳しく解説しています）。リハビリ専門職についても、理学療法士・作業療法士又は言語聴覚士を「常勤換算方法で、入所者の数を百で除して得た数以上」配置すると省令で定められています（同基準 第2条第1項第5号）。専門職が配置され、計画的にリハビリを行う体制が制度の前提になっています。

特別養護老人ホームや介護付き有料老人ホーム（特定施設）では、機能訓練指導員を1名以上配置する基準とされています。機能訓練指導員は、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士のほか、看護職員・柔道整復師・あん摩マッサージ指圧師などの資格を持つ人が担うことができ、看護職員などと兼務する場合もあります。そのため、リハビリ専門職が常時専従でいるとは限らず、関わる頻度や内容は施設ごとに確認が必要です。

施設探しでは、パンフレットの「リハビリ対応」という表記だけで決めず、理学療法士（PT＝体を動かす機能の専門職）・作業療法士（OT＝生活動作の専門職）・言語聴覚士（ST＝話す・飲み込みの専門職）がそれぞれ何人いて、専従か兼務かを必ず確認しましょう。介護医療院など他の種別を検討する場合も、リハビリの位置づけや体制は施設・自治体に個別に確認することをおすすめします。

「リハビリができる施設」かどうかは、制度上の種別だけでは決まりません。実際の関わり方は施設ごとに違うため、見学や問い合わせで具体的に質問することが何より大切です。見学で確認すべき基本項目とあわせて、次の項目を、メモを用意して一つずつ確認しましょう。

• 専門職の人数と職種：理学療法士（PT）・作業療法士（OT）・言語聴覚士（ST）がそれぞれ何人いるか。専従か、看護職員などとの兼務か。
• 頻度と1回の時間：週に何回、1回あたり何分のリハビリがあるか。具体的な数字でたずねる。
• 個別か集団か：マンツーマンの個別リハビリなのか、体操などの集団活動が中心なのか。
• 入所直後の集中的なリハビリ：入所してまもない時期に、より手厚くリハビリを受けられる仕組みがあるか（老健には、入所日から起算して概ね3か月以内に医師の指示のもとで集中的に行うリハビリに関する加算の枠組みが制度上あります。算定要件や費用への影響は最新の制度・施設の説明で要確認）。
• 目標の立て方：どんな目標を立て、誰が計画を作り、どう見直すか。

あわせて、客観的な情報源として介護サービス情報公表システム（厚生労働省）で、その事業所の職員体制やサービス内容を調べることもできます。ただし掲載項目や具体的な人数・内容は各施設の公表内容を画面で個別に確認してください。なお、本人の状態によって適したリハビリは異なるため、医療的な効果を約束するような説明には注意し、「何ができるようになることを目指すか」を施設と具体的にすり合わせることが大切です。

リハビリの施設選びは、「何のためにリハビリをするのか」という目的によって、向いている施設が変わります。ご本人の状態とご家族の希望を整理してから探すと、ミスマッチを防ぎやすくなります。

退院後に在宅復帰を目指したい場合は、在宅復帰を制度上の目的とする老健が選択肢に入りやすくなります。入所直後の集中的なリハビリの仕組みがあるかどうかも、確認のポイントです。ただし老健は在宅復帰を目指す性格上、入所期間の考え方が施設ごとにあるため、どのくらいの期間を想定しているかを必ず確認しましょう。

長く暮らしながら、今の機能をできるだけ維持したい場合は、生活の場としての特養や介護付き有料老人ホームも候補になります。この場合は、機能訓練指導員がどのくらいの頻度で関わり、日々の生活のなかでどんな機能訓練（生活リハビリ）を行っているかを確認します。

飲み込み（嚥下）や言葉の課題がある場合は、言語聴覚士（ST）の関わりや、食事形態への対応を具体的にたずねます。

いずれの場合も、施設の個別の対応可否や費用はここでは断定できません。ご本人の主治医やケアマネジャー、地域包括支援センター、そして施設に直接相談し、現在の状態に合うかを確かめることが、後悔のない選び方につながります。

リハビリに力を入れている施設を検討するときは、費用と医療的ケアの確認も欠かせません。どちらも施設ごとに大きく異なり、ここで相場や可否を断定することはできないため、必ず一次資料と施設への確認を前提にしてください。

費用については、リハビリに関わる加算などが月額に影響する場合があります。料金は施設の重要事項説明書・料金表で確認し、「リハビリに関連して追加でかかる費用はあるか」を見学時に質問しましょう。制度や加算は改定されることがあるため、最新の料金は施設の最新の重要事項説明書で確認し、保険の自己負担については自治体やケアマネジャーにも相談すると安心です。

医療的ケアについては、リハビリと医療行為は別のものとして整理して確認します。たとえば喀痰吸引や経管栄養（胃ろう）などへの対応は、看護体制や研修を修了した職員の有無などによって施設ごとに異なり、「リハビリができる施設なら必ず医療対応もできる」とは限りません。医療対応が必要な場合の確認ポイントも参考にしながら、必要なケアを具体的に伝え、対応可能かを施設に直接確認してください。

迷ったときは、一人で抱えこまず、ケアマネジャー・地域包括支援センター・自治体の窓口に相談しましょう。客観的な情報は介護サービス情報公表システムでも確認できます。複数の施設を比較し、見学で得た情報を整理しながら、ご本人に合った一つを選んでいきましょう。