退院後すぐに入れる老人ホームは？住まいの選び方と入院中からの準備

「退院後すぐに入れる老人ホーム」を探すとき、まず整理したいのは「自宅に帰る前にどんな支えが必要か」です。リハビリで在宅復帰を目指すのか、退院後も医療管理が続くのか、長く暮らす生活の場を探すのかで、向き先が変わります。施設の種類ごとに入居条件も異なるため、まずは施設タイプ別の入居条件の違いを押さえておくと候補を絞りやすくなります。

そして時間がないこの局面で、最初に相談したいのが病院の医療ソーシャルワーカー（MSW）です。MSWは「医療福祉相談室」「患者支援センター」「地域連携室」などに配置され、厚生労働省『医療ソーシャルワーカー業務指針』に基づいて、退院時期の確認、使える社会資源の整理、院内スタッフや地域のケアマネジャーとの連絡・調整を担います。退院前カンファレンスで在宅・施設どちらに向かうかを一緒に検討してくれる存在です。

施設探しで実際に確認すべきこと:

• 病棟の看護師やMSWに「退院後の生活で何ができて、何に支えが要るか」を具体的に聞く
• リハビリ継続・医療処置の有無・歩行や食事の状態をメモにまとめておく

この整理ができていると、施設に問い合わせたときの説明がぶれにくく、受け入れ可否の確認もスムーズになりやすいです。

退院して自宅に戻るのが難しいとき、代表的な受け皿になるのが介護老人保健施設（老健）です。老健は「自宅と病院の中間施設」と位置づけられ、在宅復帰を目指す要介護者に、医師の管理のもとでリハビリ（理学療法士・作業療法士・言語聴覚士）・看護・介護を提供します。老健の役割や探し方を詳しく知っておくと、入所判定や面談での質問もしやすくなります。

入所できるのは、病状が安定して入院や治療の必要がない要介護1以上の方とされています。在宅復帰を目的とするため、入所期間は概ね3〜6か月程度が目安とされています（回復が思うように進まず長期になる場合もあるとされます）。退院後にリハビリを続けながら自宅に戻る準備をしたい、というニーズに合いやすい施設です。

ただし「老健なら必ずすぐ入れる」わけではありません。施設探しで確認すること:

• 空室状況（タイミングで大きく変わります。複数施設に同時に当たるのが現実的）
• 入所判定の有無（医師・相談員らによる判定がある施設が多く、申込＝即入所ではありません）
• リハビリの内容・頻度、退院後に必要な医療処置に対応できるか

空室・受け入れ条件・費用・入所判定の流れは施設ごとに異なるため、各施設・自治体への確認が必要です。

老健以外にも、状態に応じた選択肢があります。

介護医療院は2018年（平成30年）4月に創設された介護保険施設で、長期療養が必要な要介護者に「医療」と「日常生活上の介護」を一体的に提供する生活の場とされています。経管栄養・喀痰吸引などの医療的ケアや看取り・ターミナルケアにも対応する体制が求められる施設とされ、退院後も継続的な医療管理が必要な場合の受け皿になりえます。介護医療院の役割や対象も参考にしてください。なお入所対象の要介護度は資料により記載が分かれるため、対象になるかは施設・自治体へ要確認としてください。

特別養護老人ホーム（特養）は、長く暮らす生活の場です。入所は原則要介護3以上とされていますが、認知症で日常生活に支障がある・家族等による支援が期待できない等のやむを得ない事由がある場合は、要介護1・2でも特例入所が認められることがあります。ただし入所希望者が多く、退院に間に合わないこともあります。

このほか民間の介護付き有料老人ホームやサービス付き高齢者向け住宅（サ高住）も選択肢です。介護・看護体制や受け入れ可否は施設ごとに大きく異なります。施設探しでは「退院日までに入れるか」「必要なケアに対応できるか」を、空室状況とあわせて各施設に直接確認しましょう。費用は重要事項説明書・料金表で確認が必要です。

退院後すぐの入居を目指すなら、入院中から準備を始めるのが何より大切です。

ポイントは、要介護認定の申請は入院中でもできること。要介護認定は、介護保険法第27条第11項により、原則として申請のあった日から30日以内に結果を通知すると定められています（調査に日時を要する等の特別な理由があるときは、見込み期間と理由を通知して延期されることがあります）。要支援・要介護と判定された場合、その効力は申請日にさかのぼって生じます。なお実際の認定までの日数は申請が集中する時期や調査状況によって変わるため、余裕をもって動くと安心です。

そのため自治体では、退院予定が決まっている場合、早めの申請をすすめているところがあります。ただし申請時期の案内は自治体によって異なるため、お住まいの市区町村の窓口・地域包括支援センターで確認してください。なお入院中は医療保険が適用され、介護保険サービスは原則として利用できません。

施設探しと並行してやること:

• 早めに要介護認定を申請する（手術直後など病状が不安定だと認定調査が遅れることがあります）
• 認定結果を待つ間も、MSWと相談しながら候補施設に空室・条件を問い合わせておく

認定が出ていない段階で申し込めるかどうかは施設・自治体により異なるため、各施設へ確認しましょう。

問い合わせのとき、ガイドや広告の情報だけで判断せず、次の点を施設に直接確認するのが安全です。空室・料金・医療対応の可否は変動が大きく、断定された情報をうのみにしないことが大切です。

確認したいこと:

• 空室の有無と入居可能な時期（退院日に間に合うか。複数施設に同時に当たる）
• 受け入れ条件（要介護度、認定前でも申込可能か、年齢・地域の条件など）
• 必要な医療処置・リハビリに対応できるか（後述の医療的ケアは特に丁寧に確認）
• 入所判定の有無と所要日数（申込から入居までの流れ）
• 費用（入居一時金・月額・退院時にかかる初期費用）— 必ず重要事項説明書・料金表で確認

施設情報の一次情報源としては、厚生労働省の「介護サービス情報公表システム」が役立ちます。都道府県ごとに施設の種類・サービス内容・運営状況を検索・比較でき、施設によっては概算費用の目安も確認できます。候補を絞る材料として活用し、最終的な可否・最新の費用は各施設・自治体への確認で固めていきましょう。

胃ろう（経管栄養）や喀痰吸引（たんの吸引）など医療的ケアが必要な場合、「施設なら必ず対応できる」とは限りません。ここは慎重に確認すべき部分です。医療依存度が高い場合の入居条件も、確認する前にあわせて読んでおくと安心です。

介護職員等がこうしたケアを行うには、喀痰吸引等研修を修了し、都道府県から認定特定行為業務従事者の認定を受け、所属する事業者が登録特定行為事業者として登録されている必要があります（平成24年4月に始まった喀痰吸引等制度）。しかも実施できるのは、実地研修を修了した行為に限られます。つまり同じ施設でも、対応できるケアの範囲はスタッフの研修状況や看護体制によって変わります。

施設探しで確認すること:

• 必要な処置（例: 気管カニューレ内部の吸引、胃ろうからの注入など）に具体的に対応できるかを、行為ごとに確認する
• 看護師の配置時間（日中のみか、夜間も対応できるか。夜間の医療対応の体制）
• 主治医・協力医療機関との連携、急変時の対応

医療的ケアの可否は専門的な判断を伴うため、病院のMSWや主治医、各施設の看護職員に直接確認するのが確実です。一般化された情報ではなく、その方の処置にその施設が対応できるかを個別に確かめてください。